未来の技能：新たな技能に至る道を開くビザは科学技術を通じて学ぶ方法を学ぶこと

　2019年１月22日に報告書が発表される「仕事の未来世界委員会」で議論された重要な論点の一つに生涯学習があります。人工知能やビッグデータ、モノのインターネットなど、デジタル技術は多くの職業に影響を与えています。使用者が求める技能の種類も変化し、伝統的な職業における技能プロフィールや職務プロフィールに混乱が生じています。人々がしばしば科学技術の助けを借りて納入品を完成させ、労働時間も柔軟なギグ経済も生まれてきています。

　このような変化を推進する要素は、変化の受け入れやすさなど、将来の労働市場で求められる技能の種類にも影響を与えています。生涯学習を通じて敏捷性や強靱性を獲得するにはデジタル分野の革新を活用することができるでしょう。

　生涯学習法の採用は、労働市場のためのデジタル触媒や起業家を生み出すだけでなく、自身の職歴に影響を与える科学技術に適応するための技能を備えたデジタル通の敏捷な労働力を形成する上でも先進国・途上国問わずあらゆる国の助けになります。このためには、教育制度を通じたデジタル技能への投資、あらゆる年齢集団にわたる職業技能訓練、企業による労働者の訓練に対する投資が要請されます。例えば、基礎的なデジタル知識といった中核的な汎用デジタル技能の習得から始め、プログラミングなどの上級技能の習得に進み、その後、興味がある人にはインダストリー4.0の専門デジタル技能の習得に進む機会を与えるといった段階的な習得手法が考えられます。

　このようなデジタル教育訓練戦略を展開し、デジタル学習政策の策定・実施に取り組むためには、指導員と基盤構造の両方が必要ですが、単純で初歩的な科学技術と高度な科学技術のどちらも生涯学習を経済的に促進できる可能性があります。

　世界中で、オンライン動画やインターネットを用いた大規模オンライン公開講座（ＭＯＯＣｓ）、オンライン学習ポータル、モバイルアプリ、チャレンジ型ゲームなどを通じた、ますます多くの個別化された質の高い廉価な学習機会がデジタル技術を用いて提供されることが増えてきています。指導員や学校は、タブレットやスマートフォンを通じて個々の学習者の進度を捕捉する評価練習問題によって教育プログラムの学習成果をデジタル技術を用いて追跡しています。結果は指導員用のデジタルダッシュボードに表示され、人工知能やデータ解析論を用いたプログラムがコンピュータ・データベースの傾向を特定し、学習者や親向けに改善が必要な分野に関するレポートを生成します。コンピュータ化された教育管理情報システム（ＥＭＩＳ）や労働市場情報システム（ＬＭＩＳ）は教育機会や評価結果などの情報を学校の場所や性別などで分類して生成できます。録画教育ビデオや衛星放送、テレビ放送、ラジオ放送といった低価格デジタル技術はまた、僻地などの脆弱で不利な地域の学習者に手を差し伸べられる非常に強力な手段です。国境を越えた科学技術の移転や知見共有は技術革命が提供する利益の神秘性を取り除き、それを提供するカギを握っています。将来的に必要とされる技能を予見し、その提供に参加するなどして、労使団体はしばしば生涯学習において主導的な役割を担っています。

　このように生涯学習の操縦に技術革新を用いることができます。市場の変化する需要に対応する新たな技能の習得は労働者の就業能力を高める可能性がありますが、これは近代技術を用いて達成することができるのです。

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　以上は、ＩＬＯ雇用政策局技能・就業能力部のスリニバス・Ｂ・レディー部長が、ＩＬＯのブログ「Work in progress（進行中の仕事）」に、2019年１月17日付で投稿した英文記事の抄訳です。