« 検索結果一覧に戻る  
硫化ニッケルICSC: 0928
4月 2017
CAS登録番号: 12035-72-2
国連番号: 3077
EINECS番号: 234-829-6

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 不燃性。 火災時に、刺激性あるいは有毒なフュームやガスを放出する。    「化学的危険性」参照。
   
周辺の火災時には、適切な消火剤を使用する。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 

 粉塵の拡散を防ぐ! あらゆる接触を避ける!  
  症状 予防 応急処置
吸入 咳。 咽頭痛。  密閉系、または換気(粉末でない場合)を使用する。  新鮮な空気、安静。 
皮膚   保護手袋。 保護衣。  応急処置を行うときは、保護手袋を着用する。 汚染された衣服を脱がせる。 洗い流してから水と石鹸で皮膚を洗浄する。 
  呼吸用保護具と併用して、安全眼鏡または眼用保護具を着用する。  数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。 
経口摂取     安静。 医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・個人用保護具:空気中濃度に応じた粒子用フィルター付マスク
・この物質を環境中に放出してはならない
・こぼれた物質を、ふた付きの容器内に掃き入れる
・湿らせてもよい場合は、粉塵を避けるために湿らせてから掃き入れる
・残留分を、注意深く集める
・地域規則に従って保管・処理する
 

国連GHS判定基準に準拠

cancer;health hazenviro;aqua
注意喚起語:危険
アレルギー性皮膚炎を起こすおそれ
吸入するとアレルギー、喘息または呼吸困難を起こすおそれ
吸入すると、がんを起こすおそれ
吸入長期または反復曝露による肺障害
長期的影響により、水生生物に非常に強い毒性 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):9; 国連包装等級(UN Packing Group):III 

貯蔵
・元の包装でのみ貯蔵
・食品や飼料、酸および酸化剤から離しておく
・密封
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する
・消火により生じる流出物を収容するための用意
 
包装
 
硫化ニッケル ICSC: 0928
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
金属光沢のある、帯淡黄青銅色の塊状物。 

物理的危険性
 

化学的危険性
高温に加熱すると、分解する。 有毒なイオウ酸化物および一酸化ニッケルのフュームを生じる。 酸および酸化剤と反応する。 有毒な硫化水素、イオウ酸化物および一酸化ニッケルのフュームを生じる。 火災や爆発の危険を生じる。 ICSC 0926参照。 ICSC 0165参照。 

化学式: Ni3S2
分子量: 240.19
・融点:790℃
・比重(水=1):5.82
・水への溶解度(37℃) :517 mg/l (ほとんど溶けない) 


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:エアロゾルの吸入。 

短期曝露の影響
 

吸入の危険性
20℃ではほとんど気化しない。しかし拡散すると、浮遊粒子が急速に有害濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
反復または長期の接触により、皮膚感作を引き起こすことがある。 反復または長期の吸入により喘息を引き起こすことがある。 反復または長期のの吸入により、肺に影響を与えることがある。 吸入すると、人で発がん性を示す。 


許容濃度
TLV: (Niとして, 吸引性画分) 0.1 mg/m3 (TWA); A1(人における発がん性が確認されている物質); BEI (生物学的曝露指標)記載あり;.
MAK: (吸引性画分): 気道および皮膚感作 (SAH); 発がん性カテゴリー: 1; 

環境
・水生生物に対して強い毒性がある
・水生環境中で、長期にわたる影響を及ぼすことがある
・環境中に放出しないように、強く勧告する
 

・硫化ニッケルという名称は、様々な組成を有する異なるニッケル硫化物を示するために用いられる。用いられている他のCAS番号は、CAS No 12035-71-1(ヒーズルウッド鉱)、CAS No 12035-51-7(硫化ニッケル)、 CAS No 16812-54-7(硫化ニッケル(II))
・この物質により感作の症状を示した者は、以後ニッケル、ニッケル化合物、他の金属化合物(例えば銅、クロム、コバルト)に接触しないこと
・曝露の程度によっては、定期検診を勧める
・汚染された衣服を、バッグまたは容器に入れ密閉し、隔離する
・作業衣を家に持ち帰ってはならない 

付加情報
  欧州分類
記号:T, N; R:49-43-51/53; S:53-45-61 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018