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塩化メチルICSC: 0419 (6月 2015)
CAS登録番号: 74-87-3
国連番号: 1063
EINECS番号: 200-817-4

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 引火性が高い。 加熱すると圧力が上昇し、破裂の危険性がある。  気体/空気の混合気体は、爆発性である。  裸火禁止、火花禁止、禁煙。  密閉系、換気、防爆型電気設備および照明設備。 火花防止工具を使用する。  供給源を遮断する。それが不可能で、かつ周辺に危険が及ばなければ、燃え尽きるにまかせる。その他の場合は水噴霧を用いて消火する。  火災時:水を噴霧して圧力容器を冷却する。 安全な場所から消火作業を行う。 

 作業環境管理を厳密に!  
  症状 予防 応急処置
吸入 よろめき歩行。 めまい。 頭痛。 吐き気。 嘔吐。 痙攣。 意識喪失。 「注」参照。  換気、局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  新鮮な空気、安静。 人工呼吸が必要なことがある。 医療機関に連絡する。 
皮膚 吸収される可能性あり! 液体に触れた場合:凍傷。  保温手袋。 保護衣。  凍傷の場合:多量の水で洗い流し、衣服は脱がせない。 医療機関に連絡する。 
「皮膚」参照。  呼吸用保護具と併用して、安全ゴーグル、顔面シールドまたは眼用保護具を着用する。   
経口摂取      

漏洩物処理 分類・表示
・危険区域から立ち退く!
・専門家に相談する!
・個人用保護具:自給式呼吸器付完全保護衣
・換気
・液体に向けて水を噴射してはならない
 

国連GHS判定基準に準拠

flam;flamecylinder;gascancer;health haz
注意喚起語:危険
極めて引火性の高いガス
加圧ガス;熱すると爆発のおそれ
生殖能または胎児への、悪影響のおそれの疑い
吸入中枢神経系の障害のおそれ
吸入長期または反復曝露による中枢神経の障害のおそれ 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):2.1 

貯蔵
・耐火設備
・床面に沿って換気
 
包装
 
塩化メチル ICSC: 0419
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
無色の 液化気体。 

物理的危険性
気体は空気より重く、地面に沿って移動し、遠距離発火の可能性がある。 気体は空気より重く、低くなった場所では、滞留して酸素欠乏を引き起こすことがある。 「注」参照。 

化学的危険性
燃焼すると、分解する。 塩化水素およびホスゲンを含む、有毒で腐食性のフュームを生じる。 粉末アルミニウム、粉末亜鉛、三塩化アルミニウムおよびエチレンと 激しく反応する。 火災や爆発の危険を生じる。 水分の存在下で、多くの金属を侵す。 

化学式: CH3Cl
分子量: 50.5
・沸点:-23.7℃
・融点:-97℃
・比重(水=1):0.91
・水への溶解度(25℃) :0.5 g/100 ml
・蒸気圧:573 kPa (25℃)
・相対蒸気密度(空気=1):2.47
・引火点:引火性気体
・発火温度:632℃
・爆発限界:8.1-17.4 vol%(空気中)
・log Pow (オクタノール/水分配係数):0.91
・粘度:0.1834 cP (20℃) 


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:吸入および経皮。 

短期曝露の影響
液体は、凍傷を引き起こすことがある。 中枢神経系に影響を与えることがある。 許容濃度をはるかに超えて曝露すると、肝臓、心血管系、腎臓の障害を引き起こすことがある。 曝露すると、意識喪失を引き起こすことがある。 医学的な経過観察が必要である。 これらの影響は、遅れて現われることがある。 

吸入の危険性
容器を開放すると、空気中でこの気体は、きわめて急速に有害濃度に達する。 

長期または反復曝露の影響
中枢神経系に影響を与えることがある。 行動試験を用いた観察に影響を生じることがある。 動物試験では、人の生殖に毒性影響を及ぼす可能性があることが示されている。 


許容濃度
TLV: 50 ppm (TWA); 100 ppm (STEL); (皮膚吸収); A4(人における発がん性が分類できていない物質).
MAK: 21 mg/m3;10 ppm; ピーク曝露限度カテゴリー: II(1); 妊娠中のリスクグループ: D;.
EU-OEL: 42 mg/m3, 20 ppm (TWA); 

環境
 

・中毒患者に対しては48時間は注意深く経過観察を行わなければならない
・区域内に入る前に酸素濃度を測定する 

付加情報
  欧州分類
記号:F+, Xn; R:12-40-48/20; S:(2)-9-16-33 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018