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シアン化カリウムICSC: 0671 (5月 2018)
青酸カリ
青化カリ
CAS登録番号: 151-50-8
国連番号: 1680
EINECS番号: 205-792-3

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 不燃性だが、水または湿った空気に触れると引火性ガスを生じる。 火災時に、刺激性あるいは有毒なフュームやガスを放出する。        水系消火薬剤は不可。 水は不可。 二酸化炭素は不可。 周辺の火災時には、適切な消火剤を使用する。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 

 あらゆる接触を避ける! 応急処置:個人用保護具。 
  症状 予防 応急処置
吸入 吐き気。 めまい。 嗜眠。 咽頭痛。 頭痛。 錯乱。 脱力感。 息切れ。 痙攣。 意識喪失。  局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  酸素処置が必要なことがある。 新鮮な空気、安静。 口対口の人工呼吸禁止。 直ちに医療機関に連絡する。 
皮膚 吸収される可能性あり! 発赤。 痛み。 他の症状については、「吸入」参照。  保護手袋。 保護衣。  応急処置を行うときは、保護手袋を着用する。 汚染された衣服を脱がせる。 多量の水かシャワーで、皮膚を洗い流す。 医療機関に直ちに連絡する。 「注」参照。 
充血。 痛み。 他の症状については、「吸入」参照。  呼吸用保護具と併用して、顔面シールドまたは眼用保護具を着用する。  数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。 
経口摂取 灼熱感。 吐き気。 嘔吐。 下痢。 「吸入」参照。
 
作業中は飲食、喫煙をしない。 食事前に手を洗う。  口をすすぐ。 酸素処置が必要なことがある。 口対口の人工呼吸禁止。 吐かせない。 直ちに医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・危険区域から立ち退く!
・専門家に相談する!
・個人用保護具:自給式呼吸器付完全保護衣
・この物質を環境中に放出してはならない
・換気
・こぼれた物質を、ふた付きの 乾燥、密閉式、ラベル付き容器内に掃き入れる
・残留分を、次亜塩素酸ナトリウム溶液で注意深く中和する
 

国連GHS判定基準に準拠

skull;toxicenviro;aqua
注意喚起語:危険
飲み込んだり、皮膚に接触または吸入すると生命に危険
皮膚および眼刺激
長期的影響により、水生生物に非常に強い毒性 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):6.1; 国連包装等級(UN Packing Group):I 

貯蔵
・強酸化剤、酸、食品や飼料、二酸化炭素および含水製品から離しておく
・乾燥
・密封
・換気のよい部屋に保管
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する
 
包装
・気密
・破損しない包装
・破損しやすい包装のものは密閉式の破損しない容器に入れる
・食品や飼料と一緒に輸送してはならない
・海洋汚染物質 
シアン化カリウム ICSC: 0671
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
特徴的な臭気のある、吸湿性の結晶、または様々な形状の固体。 乾燥すると無臭。 

物理的危険性
 

化学的危険性
酸と接触すると、 急速に分解する。 水または水分と接触すると、 徐々に分解する。 シアン化水素(ICSC 0492 参照)を生じる。 中毒の危険を生じる。 水溶液は、中程度の強さの塩基である。 

化学式: KCN
分子量: 65.1
・沸点:1625℃
・融点:634℃
・密度:1.52 g/cm³
・水への溶解度(25℃) :716 g/l (自在に溶ける) 


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:吸入、経皮および経口摂取。 

短期曝露の影響
本物質は、眼、皮膚および気道を重度に刺激する。 細胞呼吸に影響を与えることがある。 痙攣および意識喪失を生じることがある。 曝露すると、死を引き起こすことがある。 医学的な経過観察が必要である。 「注」参照。 

吸入の危険性
拡散すると、浮遊粒子が急速に、有害濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
甲状腺に影響を与えることがある。 


許容濃度
TLV: (天井値) 5 mg/m3 (STEL); (皮膚);.
EU-OEL: 1 mg/m3 (TWA); 5 mg/m3 (STEL); (皮膚); 

環境
・水生生物に対して強い毒性がある
 

・作業時のどの時点でも、許容濃度を超えてはならない
・この物質により中毒を起こした場合は、特別の処置が必要であるため、指示のもとに適切な手段をとれるようにしておく
・汚染された衣服を、バッグまたは容器に入れ密閉し、隔離する
・作業衣を家に持ち帰ってはならない
・シアン化水素暴露の可能性がある区域内において、単独で作業してはならない
・曝露の程度によっては、定期検診を勧める 

付加情報
  欧州分類
 

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© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2021