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ヨウ化メチルICSC: 0509
ヨードメタン6月 2012
CAS登録番号: 74-88-4
国連番号: 2644
EINECS番号: 200-819-5

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 不燃性。 火災時に、刺激性あるいは有毒なフュームやガスを放出する。        周辺の火災時には、適切な消火剤を使用する。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 

 作業環境管理を厳密に! いずれの場合も医師に相談! 
  症状 予防 応急処置
吸入 咳。 咽頭痛。 吐き気。 嘔吐。 下痢。 頭痛。 めまい。 嗜眠。 脱力感。 痙攣。 錯乱。 死。 症状は遅れて現われることがある。 「注」参照。  換気、局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  新鮮な空気、安静。 直ちに医療機関に連絡する。 
皮膚 発赤。 痛み。  保護手袋。 保護衣。  汚染された衣服を脱がせる。 洗い流してから水と石鹸で皮膚を洗浄する。 医療機関に連絡する。 
充血。 痛み。  呼吸用保護具と併用して、安全ゴーグルまたは眼用保護具を着用する。  数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。 
経口摂取 「吸入」参照。
 
作業中は飲食、喫煙をしない。  口をすすぐ。 吐かせない。 水に活性炭を懸濁した液を飲ませる。 直ちに医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・危険区域から立ち退く!
・専門家に相談する!
・個人用保護具:自給式呼吸器
・漏れた液やこぼれた液を、密閉式の容器にできる限り集める
・残留液を、砂または不活性吸収剤に吸収させる
・地域規則に従って保管・処理する
 

国連GHS判定基準に準拠

skull;toxiccancer;health hazenviro;aqua
注意喚起語:危険
飲み込むと、または吸入すると有毒
皮膚刺激
重度の眼刺激
吸入すると、中枢神経系の障害
長期的影響により、水生生物に非常に強い毒性 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):6.1; 国連包装等級(UN Packing Group):I 

貯蔵
・消火により生じる流出物を収容するための用意
・強酸化剤および食品や飼料から離しておく
・密封
・床面に沿って換気
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する
 
包装
・破損しない包装
・破損しやすい包装のものは密閉式の破損しない容器に入れる
・食品や飼料と一緒に輸送してはならない 
ヨウ化メチル ICSC: 0509
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
特徴的な臭気のある、無色の液体。 光および水分に曝露すると茶色になる。 

物理的危険性
蒸気は空気より重く、低くなった場所では滞留して、酸素欠乏を引き起こすことがある。 

化学的危険性
270℃以上で分解する。 ヨウ化水素を生じる。 強酸化剤と反応する。 爆発の危険を生じる。 300℃で酸素と反応する。 爆発の危険を生じる。 

化学式: CH3I
分子量: 142.0
・沸点:42.5℃
・融点:-66.5℃
・比重(水=1):2.3
・水への溶解度(20℃) :1.4 g/100 ml
・蒸気圧:50 kPa (20℃)
・相対蒸気密度(空気=1):4.9
・20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度(空気=1):2.7
・log Pow (オクタノール/水分配係数):1.51
・粘度:0.18 mm²/s (40℃)
・爆発限界:8.5 - 66% vol%(空気中)
・発火温度:355℃  


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:蒸気の吸入および経口摂取。 

短期曝露の影響
本物質は、眼、皮膚および気道を刺激する。 中枢神経系に影響を与えることがある。 これらの影響は、遅れて現われることがある。 医学的な経過観察が必要である。 

吸入の危険性
20℃で気化すると空気は汚染されて、 きわめて急速に、有害濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
実験動物では腫瘍が見つけられているが、人への関連性は不明である。 


許容濃度
TLV: 2 ppm (TWA); (皮膚吸収);.
MAK: 皮膚吸収 (H); 発がん性カテゴリー: 2; 

環境
・水生生物に対して強い毒性がある
・通常の使用法でも、環境中へ放出される
・不適切な廃棄などによる、さらなる放出を避けるよう十分注意すること
 

・急性毒性の症状は、安静を保たないと悪化するが、曝露後数時間あるいは数日間経過するまで現れない 

付加情報
  欧州分類
記号:T; R:21-23/25-37/38-40; S:(1/2)-36/37-38-45 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018