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ジエチルエーテルICSC: 0355
エチルエーテル
エチルオキサイド
ジエチルオキサイド
5月 2002
CAS登録番号: 60-29-7
国連番号: 1155
EINECS番号: 200-467-2

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 引火性がきわめて高い。  蒸気/空気の混合気体は、爆発性である。  裸火禁止、火花禁止、禁煙。 高温面との接触禁止。  密閉系、換気、防爆型電気設備および照明設備。 帯電を防ぐ(例えばアースを使用)。 充填、取り出し、取り扱い時に圧縮空気を使用してはならない。 火花防止工具を使用する。  アルコール耐性泡消火薬剤、粉末消火薬剤、二酸化炭素を使用する。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 

   
  症状 予防 応急処置
吸入 咳。 咽頭痛。 嗜眠。 嘔吐。 頭痛。 息苦しさ。 意識喪失。  換気、局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  新鮮な空気、安静。 人工呼吸が必要なことがある。 医療機関に連絡する。 
皮膚 皮膚の乾燥。  保護手袋。  汚染された衣服を脱がせる。 多量の水かシャワーで、皮膚を洗い流す。 
充血。 痛み。  安全ゴーグルを着用する。  数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。 
経口摂取 めまい。 嗜眠。 嘔吐。  作業中は飲食、喫煙をしない。  口をすすぐ。 吐かせない。 コップ1、2杯の水を飲ませる。 医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・すべての発火源を取り除く
・危険区域から立ち退く!
・専門家に相談する!
・個人用保護具:空気中濃度に応じた有機ガスおよび蒸気用フィルター付マスク
・漏れた液を、密閉式の容器に集める
・残留液を、砂または不活性吸収剤に吸収させる
・地域規則に従って保管・処理する
 

国連GHS判定基準に準拠

 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):3; 国連包装等級(UN Packing Group):I 

貯蔵
・耐火設備
・強酸化剤から離しておく
・「化学的危険性」参照
・冷所
・暗所に保管
・安定化した状態でのみ貯蔵
 
包装
・気密 
ジエチルエーテル ICSC: 0355
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
特徴的な臭気のある、揮発性の非常に高い無色の液体。 

物理的危険性
蒸気は空気より重く、地面に沿って移動して、遠距離発火の可能性がある。 流動、撹拌などにより、静電気が発生することがある。 

化学的危険性
光や空気の影響下で、爆発性過酸化物を生成することがある。 ハロゲン、ハロゲン間化合物、イオウ化合物および酸化剤と 激しく反応する。 火災や爆発の危険を生じる。 プラスチック類およびゴムを侵す。 

化学式: C4H10O / (C2H5)2O
分子量: 74.1
・沸点:35℃
・融点:-116℃
・比重(水=1):0.7
・水への溶解度(20℃) :6.9 g/100 ml
・蒸気圧:58.6 kPa (20℃)
・相対蒸気密度(空気=1):2.6
・20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度(空気=1):1.9
・引火点:-45℃ (c.c.)
・発火温度:160-180℃
・爆発限界:1.7-48 vol%(空気中)
・log Pow (オクタノール/水分配係数):0.89  


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:蒸気の吸入および経口摂取。 

短期曝露の影響
本物質は、眼および気道を刺激する。 液体を飲み込むと、肺に吸い込んで化学性肺炎を起こすことがある。 中枢神経系に影響を与えることがある。 昏睡を生じることがある。 

吸入の危険性
20℃で気化すると空気は汚染されて、 やや急速に、有害濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
皮膚の脱脂を起こし、乾燥やひび割れを生じることがある。 中枢神経系に影響を与えることがある。 習慣性になることがある。 


許容濃度
TLV: 400 ppm (TWA); 500 ppm (STEL);.
MAK: 1200 mg/m3;400 ppm; ピーク曝露限度カテゴリー: I(1); 妊娠中のリスクグループ: D;.
EU-OEL: 308 mg/m3, 100 ppm (TWA); 616 mg/m3, 200 ppm (STEL); 

環境
 

・アルコール飲料の摂取により有害作用が増大する
・蒸留前に過酸化物をチェックする;検出された場合は除去する 

付加情報
  欧州分類
記号:F+, Xn; R:12-19-22-66-67; S:(2)-9-16-29-33; Note:6 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018