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ペンタクロロフェノールICSC: 0069
8月 2003
CAS登録番号: 87-86-5
国連番号: 3155
EINECS番号: 201-778-6

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 不燃性。 有機溶剤を含む液体製剤は、引火性のことがある。        周辺の火災時には、適切な消火剤を使用する。   

 粉塵の拡散を防ぐ! 作業環境管理を厳密に! (妊娠)女性への曝露を避ける! あらゆる接触を避ける! いずれの場合も医師に相談! 
  症状 予防 応急処置
吸入 咳。 めまい。 嗜眠。 頭痛。 発熱。 息苦しさ。 咽頭痛。  局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  新鮮な空気、安静。 半座位。 人工呼吸が必要なことがある。 医療機関に連絡する。 
皮膚 吸収される可能性あり! 発赤。 水疱。 他の症状については、「吸入」参照。  保護手袋。 保護衣。  汚染された衣服を脱がせる。 洗い流してから水と石鹸で皮膚を洗浄する。 医療機関に連絡する。 応急処置を行うときは、保護手袋を着用する。 
充血。 痛み。  呼吸用保護具と併用して、安全ゴーグル、顔面シールドまたは眼用保護具を着用する。  数分間多量の水で洗い流し(できればコンタクトレンズをはずして)、医療機関に連絡する。 
経口摂取 胃痙攣。 下痢。 吐き気。 意識喪失。 嘔吐。 脱力感。 他の症状については、「吸入」参照。  作業中は飲食、喫煙をしない。 食事前に手を洗う。  口をすすぐ。 水に活性炭を懸濁した液を飲ませる。 コップ1、2杯の水を飲ませる。 医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・個人用保護具:化学保護衣および空気中濃度に応じた有機ガスおよび粒子用フィルター付マスク
・この物質を環境中に放出してはならない
・こぼれた物質を、ふた付きの 密閉式容器内に掃き入れる
・湿らせてもよい場合は、粉塵を避けるために湿らせてから掃き入れる
・残留分を、注意深く集める
・地域規則に従って保管・処理する
 

国連GHS判定基準に準拠

 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):6.1; 国連包装等級(UN Packing Group):II 

貯蔵
・消火により生じる流出物を収容するための用意
・強酸化剤および食品や飼料から離しておく
・換気のよい部屋に保管
 
包装
・食品や飼料と一緒に輸送してはならない
・重度の海洋汚染物質 
ペンタクロロフェノール ICSC: 0069
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
特徴的な臭気のある、白色の結晶、または様々な形状の固体。 

物理的危険性
 

化学的危険性
200℃以上で分解する。 ダイオキシンを含む、有毒で腐食性のフュームを生じる。 強酸化剤と 激しく反応する。 

化学式: C6Cl5OH
分子量: 266.4
・309℃で分解する
・融点:191℃
・密度:1.98 g/cm³
・水への溶解度(20℃) :0.001 g/100 ml
・蒸気圧:0.02 Pa (20℃)
・相対蒸気密度(空気=1):9.2
・20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度(空気=1):1.00
・log Pow (オクタノール/水分配係数):5.01  


暴露・健康への影響

曝露経路
体内への吸収経路:吸入、経皮および経口摂取。 

短期曝露の影響
本物質は、眼、皮膚および気道を刺激する。 心血管系に影響を与えることがある。 心臓障害および心不全を生じることがある。 

吸入の危険性
20℃ではほとんど気化しない。しかし拡散すると、浮遊粒子が急速に有害濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
中枢神経系、腎臓、肝臓、肺、免疫系および甲状腺に影響を与えることがある。 人で発がん性を示す可能性がある。 動物試験では人で生殖・発生毒性を引き起こす可能性があることが示されている。 


許容濃度
TLV: 0.5 mg/m3, as TWA 1 mg/m3 (STEL); (皮膚吸収); A3(動物実験では発がん性が確認されているが、人との関連は不明な物質) BEI (生物学的曝露指標)記載あり;.
MAK: 皮膚吸収 (H); 発がん性カテゴリー: 2; 

環境
・水生生物に対して強い毒性がある
・水生環境中で、長期にわたる影響を及ぼすことがある
・通常の使用法でも、環境中へ放出される
・不適切な廃棄などによる、さらなる放出を避けるよう十分注意すること
 

・市販品には非常に有毒な不純物(ダイオキシン)を含むものがある
・許容濃度を超えても、臭気として十分に感じないので注意すること 

付加情報
  欧州分類
記号:T+, N; R:24/25-26-36/37/38-40-50/53; S:(1/2)-22-36/37-45-52-60-61 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018