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亜鉛末ICSC: 1205
4月 2017
CAS登録番号: 7440-66-6
国連番号: 1436 (亜鉛粉末または粉塵)
EINECS番号: 231-175-3

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 引火性が高い。 空気に触れると、自然発火することがある。 多くの反応により、火災や爆発を生じることがある。  空気中で粒子が細かく拡散して、爆発性の混合気体を生じる。 水または混触危険物と接触すると、火災および爆発の危険性がある。 「化学的危険性」参照。
 
裸火禁止、火花禁止、禁煙。 酸化剤、酸、塩基、水または混触危険物との接触禁止。  密閉系、換気、防爆型電気設備および照明設備。 帯電を防ぐ(例えばアースを使用)。 粉塵の堆積を防ぐ。  特殊粉末消火薬剤、乾燥砂を使用する。 水は不可。 泡消火薬剤、二酸化炭素は不可。 他の消火薬剤は不可。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 この物質に水が直接かからないようにする。 

 粉塵の拡散を防ぐ!  
  症状 予防 応急処置
吸入 咳。  局所排気を使用する。  新鮮な空気、安静。 体調がよくないと感じた場合は医療機関を受診する。 「注」参照。
 
皮膚 急性症状はない。  保護手袋。  少なくとも15分間多量の水で洗い流した後、汚染された衣服を脱がせ、再度洗い流す。 
充血。  安全眼鏡を着用する。  多量の水で洗い流す(できればコンタクトレンズをはずす)。 
経口摂取 腹痛。 吐き気。 嘔吐。  作業中は飲食、喫煙をしない。 食事前に手を洗う。  口をすすぐ。 医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・すべての発火源を取り除く
・専門家に相談する!
・個人用保護具:空気中濃度に応じた粒子用フィルター付マスク
・この物質を環境中に放出してはならない
・下水に流してはならない
・こぼれた物質を、ふた付きの 乾燥容器内に掃き入れる
・地域規則に従って保管・処理する
 

国連GHS判定基準に準拠

flam;flameenviro;aqua
空気に触れると、自然発火
水に触れると、自然発火するおそれのある、引火性ガスを発生
長期的影響により、水生生物に非常に強い毒性 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):4.3; 国連の副次的危険性による分類(UN Subsidiary Risks):4.2 

貯蔵
・耐火設備
・密封
・混触危険物質および:「化学的危険性」参照から離しておく
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する
・消火により生じる流出物を収容するための用意
 
包装
・気密
・海洋汚染物質 
亜鉛末 ICSC: 1205
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
灰色~青色の粉末。 

物理的危険性
粉末や顆粒状で空気と混合すると、粉塵爆発の可能性がある。 乾燥状態では、撹拌、圧気輸送、注入などにより、静電気を帯びることがある。 

化学的危険性
燃焼すると、酸化亜鉛フュームを生成する。 「注」参照。 本物質は、強還元剤。 酸化剤、酸および塩基と 激しく反応する。 水と反応する。 引火性/爆発性ガス(水素-ICSC 0001 参照)を生じる。 硫黄、ハロゲン化炭化水素および他の多くの物質と 激しく反応する。 火災や爆発の危険を生じる。 

化学式: Zn
原子量: 65.4
・沸点:907℃
・融点:419℃
・密度:7.1 g/cm³
・水への溶解度 : 反応する
・発火温度:460℃  


暴露・健康への影響

曝露経路
 

短期曝露の影響
眼および気道に、機械的刺激を引き起こすことがある。 

吸入の危険性
拡散すると急速に、浮遊粒子が不快濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
反復または長期の皮膚への接触により、皮膚炎を引き起こすことがある。 


許容濃度
MAK: (Znとして, 吸入性画分): 0.1 mg/m3; ピーク曝露限度カテゴリー: I(4); (Znとして, 吸引性画分): 2 mg/m3; ピーク曝露限度カテゴリー: I(1); 妊娠中のリスクグループ: C; (DFG 2016); 

環境
・水生生物に対して強い毒性がある
・水生環境中で、長期にわたる影響を及ぼすことがある
 

・燃焼中に生じた酸化亜鉛のフュームは、金属フューム熱を起こすことがある(ICSC 0208 参照)
・亜鉛は痕跡量のヒ素を含むことがあり、水素(ICSC番号 0001)を生成するとき、有毒なアルシン(ICSC番号 0222)を生成することがある
・安定化した亜鉛末:可燃性固体、国連番号:3077; 国連危険物分類:9;包装等級:III;GHS:警告 H400,H410 

付加情報
  欧州分類
記号:F, N; R:15-17-50/53; S:(2)-43-46-60-61 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018