« 検索結果一覧に戻る  
イソペンタンICSC: 1153
エチルジメチルメタン
2-メチルブタン
4月 2014
CAS登録番号: 78-78-4
国連番号: 1265
EINECS番号: 201-142-8

  一次災害 予防 消火活動
火災・爆発 引火性がきわめて高い。 加熱すると圧力が上昇し、破裂の危険性がある。  蒸気/空気の混合気体は、爆発性である。  裸火禁止、火花禁止、禁煙。  密閉系、換気、防爆型電気設備および照明設備。 帯電を防ぐ(例えばアースを使用)。 充填、取り出し、取り扱い時に圧縮空気を使用してはならない。 火花防止工具を使用する。  粉末消火薬剤、二酸化炭素、アルコール耐性泡消火薬剤、水噴霧を使用する。  火災時:水を噴霧して容器類を冷却する。 

   
  症状 予防 応急処置
吸入 めまい。 嗜眠。 頭痛。 意識喪失。  換気、局所排気、または呼吸用保護具を使用する。  新鮮な空気、安静。 医療機関に連絡する。 
皮膚 皮膚の乾燥。  保護手袋。  少なくとも15分間多量の水で洗い流した後、汚染された衣服を脱がせ、再度洗い流す。 
急性症状はない  呼吸用保護具と併用して、安全眼鏡または眼用保護具を着用する。  多量の水で洗い流す(できればコンタクトレンズをはずす)。 
経口摂取 吐き気。 嘔吐。 誤嚥の危険性!  作業中は飲食、喫煙をしない。  口をすすぐ。 吐かせない。 直ちに医療機関に連絡する。 

漏洩物処理 分類・表示
・危険区域から立ち退く!
・専門家に相談する!
・個人用保護具:空気中濃度に応じた低沸点有機ガスおよび蒸気用フィルター付マスク
・すべての発火源を取り除く
・この物質を環境中に放出してはならない
・漏れた液やこぼれた液を、密閉式の容器にできる限り集める
・残留液を、砂または不活性吸収剤に吸収させる
・地域規則に従って保管・処理する
・下水に流してはならない
 

国連GHS判定基準に準拠

flam;flameexcl mark;warncancer;health haz
注意喚起語:危険
きわめて引火性の高い液体および蒸気
眠気やめまいのおそれ
飲み込んで気道に侵入すると、生命に危険のおそれ
水生生物に毒性 

輸送
国連分類
国連危険物分類(UN Hazard Class):3; 国連包装等級(UN Packing Group):I 

貯蔵
・耐火設備
・密封
・強酸化剤から離しておく
・排水管や下水管へのアクセスのない場で貯蔵する
・消火により生じる流出物を収容するための用意
 
包装
 
イソペンタン ICSC: 1153
物理学的・化学的情報

物理的状態;外観
特徴的な臭気のある、無色の液体。 

物理的危険性
蒸気は空気より重く、地面に沿って移動して、遠距離発火の可能性がある。 蒸気は空気より重く、低くなった場所では滞留して、酸素欠乏を引き起こすことがある。 

化学的危険性
加熱すると、爆発することがある。 強酸化剤と反応する。 火災または爆発の危険を生じる。 

化学式: C5H12 / (CH3)2-CH-CH2-CH3
分子量: 72.2
・沸点:28℃
・融点:-160℃
・比重(水=1):0.6
・水への溶解度 : 溶けない
・蒸気圧:79 kPa (20℃)
・相対蒸気密度(空気=1):2.5
・20℃での蒸気/空気混合気体の相対密度(空気=1):2.2
・引火点:<-51℃ (c.c.)
・発火温度:420℃
・爆発限界:1.4-7.6 vol%(空気中)
・log Pow (オクタノール/水分配係数):2.3
・粘度:0.3 mm²/s (20℃) 


暴露・健康への影響

曝露経路
 

短期曝露の影響
飲み込むと気道に入りやすく、誤嚥性肺炎を起こすことがある。 高濃度の蒸気を吸入すると、中枢神経系の抑制を引き起こすことがある。 

吸入の危険性
20℃で気化すると空気は汚染されて、 やや急速に、有害濃度に達することがある。 

長期または反復曝露の影響
皮膚の脱脂を起こし、乾燥やひび割れを生じることがある。 


許容濃度
TLV: 1000 ppm (TWA);.
MAK: 3000 mg/m3;1000 ppm; ピーク曝露限度カテゴリー: II(2); 妊娠中のリスクグループ: C;.
EU-OEL: 3000 mg/m3, 1000 ppm (TWA); 

環境
・水生生物に対して毒性がある
・環境中に放出しないように、強く勧告する
 

・空気中の濃度が高いと、酸素の欠乏が起こり、意識喪失または死亡の危険を伴う
・区域内に入る前に、酸素濃度を測定する 

付加情報
  欧州分類
 

ILO, WHOおよびEUは、翻訳の質や正確性、あるいは本翻訳版の使用に関して責任を負うものではない。
© 日本語版、国立医薬品食品衛生研究所、2018